原告が、被告Ｙ1のリアルタイム会議室参加の際、スクランブル機能を用いて事実上被告Ｙ1を排除したことは右一２（三）において認定したとおりである。
いわゆる村八分は、継続して特定人をある集団や生活共同体等から排除するものであって、排除された者の社会生活に深刻な悪影響を与えるものである。これに対し、本件におけるスクランブル事件は、原告が、ニフティサーブにおいて、会員が用いることを許されているスクランブル機能を用い（原告本人、弁論の全趣旨）、ただ一度、一時的にRT会議室から離脱したにとどまるものであり、原告のとった右措置についてのRT常駐要員としての相当性の問題は別としても、被告Ｙ1の社会生活に重大な影響を与えたものということはできないから、法的に、いわゆる村八分と同視するほどの違法性が存すると認めることはできない。
この点について、平成5年5月21日に行われたRT会議室の記録（甲80）によると、原告は、被告Ｙ1に「以前ニューズウィークに勤務していたことはないか」と質問し、被告Ｙ1がこれを肯定している会話があることを認めることができる。しかしながら、右の記録中には、これを越えて原告が「被告Ｙ1が職場でトラブルを起こした」旨の発言があったことを認めることはできず、「以前ニューズウィークに勤務していたことはないか」と質問した以上に被告Ｙ1のプライバシーを侵害したと認めることはできない。
なお、丁2の２には、ハンドル名TSこと須藤徹が、五月中旬ころの本件会議室のリアルタイム会議室において、原告と被告Ｙ1が参加していた場において、被告Ｙ1がトラブルを起こしたとの話題が原告から出たことがある旨の記載がみられるが、右の回答者の記憶にはあいまいな点があり、右書証の記載に全幅の信頼を置くことができるかについては疑念が残り、これを裏付ける客観的資料が証拠として提出されているわけではないことに照らすと、右証拠は採用できない。
以上の次第であって、（一） 原告の本訴請求は、(1) 被告ら各自に対して10万円、被告Ｙ1に対してさらに40万円及び右各金員に対する本判決言渡の日の翌日である平成9年5月27日から支払ずみまで民法所定年五分の割合による遅延損害金の支払を求める限りにおいて理由があるからこれを認容し、(2) その余の請求はいずれも理由がないからこれを棄却し、（二） 被告Ｙ1の反訴請求は、いずれも理由がないからこれを棄却し、（三） 訴訟費用の負担につき民訴法89条、92条、93条但書、仮執行の宣言につき同法196条1項に従い、主文のとおり判決する。